Solana手数料モデルの試算で明暗—SGP0003は"勝者"と"敗者"を生む

Solanaの手数料設計が、近く大きく細分化される見通しだ。アナリストの@MostlyData_が実施したシミュレーションは、ガバナンス提案SGP0003がネットワーク全体の取引コストをどう変えるかを定量化し、アプリによって負担が増減する構図と、バーン（焼却）量の大幅拡大を示した。 SGP0003は、2026年8月3日にSIMD0553と同時に提出された。現行の一律5,000 lamportのベース手数料を廃止し、2段階に移行する内容となる。固定の"inclusion fee"として2,500 lamportをブロックリーダーへ支払い、加えて可変のリソース手数料を課す。リソース手数料は要求されたコンピュートユニット（CU）に対して0.1 lamportから始まり、全額が焼却される。 シミュレーションの主要な示唆は明確だ。Solanaの取引は、実際に消費する以上のCUを要求する傾向がある。平均すると、取引が要求するCUは実消費より約20%多い。現行のフラット手数料では過大申告に追加コストは発生しないが、SGP0003ではその差分が直接コストになる。 影響が大きいのはルーターやアグリゲーターだ。平均的な手数料増加幅は、Jupiterが約0.000068 SOL、Titanが0.00010 SOL、DFlowが0.00012 SOLと試算された。また、リソース課金が消費実態を適切に反映する場合でも、手数料上昇が10%未満に収まる取引は全体の約28%にとどまるとされた。 一方で、バリデーター側には追い風もある。最適化された投票トランザクションは、新モデルで約12.3%安くなる可能性がある。 バーンの計算は大きく変わる。現状、Solanaは署名手数料に由来して1日あたり約648 SOLを焼却している。シミュレーションでは、SGP0003により日次の焼却量が1,500〜9,000 SOLに拡大する可能性が示された。提案は、インフレ抑制（ディスインフレーション）率を15%から30%へ倍増させる別措置と同時に出されており、トークン焼却の増加と新規発行の縮小が同時進行する設計となる。 SGP0003が実質的に導入するのは、非効率への課税に近いメカニズムだ。CU要求を精緻に調整できるアプリは、従来のフラット手数料に近い水準、場合によってはそれ以下に収まる。一方、余裕を見て恒常的にCUを過大要求するアプリは、その"安全マージン"に対してプレミアムを支払う形になる。 特に計算が難しいのがCLOB（中央指値注文板）型のマーケットメイキングだ。高いCUを要する取引を大量に送るため、1取引あたりの小さな手数料増でも累積し、実コストとして無視できない水準になり得る。試算でも、CLOBのマーケットメイクは新しい価格付けの影響を受けやすいカテゴリとして挙げられた。 JupiterのようなルーターはSolanaのDeFi取引フローで大きな存在感を持つ。スワップあたりの手数料が小幅でも上がれば、最終ユーザーへの転嫁や、アグリゲーター系プロトコルのマージン圧迫につながる可能性がある。