クリス・ギダ氏、ビットコイン・ノッツ向けに2017年版PoWハードフォークコードを現行へリベース――マイナー不協力時の非常措置として

ビットコインのガバナンス論争では、「使われないことが理想」の緊急時プランが繰り返し用意されてきた。今回の新たな動きとして、開発者のChris Guida（クリス・ギダ）氏が、Luke Dashjr（ルーク・ダッシュジュニア）氏が2017年に作成したプルーフ・オブ・ワーク（PoW）変更を伴うハードフォーク用コードを、Bitcoin Knots（ビットコイン・ノッツ）の現行版に合わせてリベースした。提案中のプロトコル変更にマイナーが協調しない場合に備えた「即時投入可能な非常措置」という位置づけで、2026年8月上旬時点で作業は完了している。 この動きは、ネットワークの最終判断はマイナーではなくノード運用者が担うべきだと考えるコミュニティの一部から注目を集めている。 焦点となっているのは、BIP110（Reduced Data Temporary Soft Fork、RDTS）と呼ばれるソフトフォークだ。内容は、ビットコイン取引に埋め込める任意の非金融データの量を、1年間に限って一時的に制限するというもの。発動には、2,016ブロック（およそ2週間）を1区切りとする期間で、マイナーのシグナリングが55%を上回る必要がある。 2026年8月ごろの初期報告では、このシグナリングが伸び悩んでいるとされる。ギダ氏のリベースは、まさにそのような状況を想定した備えだ。 PoWアルゴリズムの変更は、技術的にはビットコイン陣営が取り得る手段の中でも最も過激な部類に入る。既存のマイニング機器は新チェーンに適合しなくなり、専用ハードウェアへの投資が事実上無効化されるためだ。 ダッシュジュニア氏のオリジナルコードは、ブロックサイズ論争が激化していた2017年に書かれた。これを現行のBitcoin Knotsに合わせて再整備したことは、BIP110をめぐるマイナー側の非協力が現実的なリスクとして意識され、準備の必要性があると見る開発者がいることを示す。 ダッシュジュニア氏は、この非常措置が実際に投入される事態は避けたいとの意向を示しつつ、準備自体は妥当だと述べた。一方で、Bitcoin Mechanic（ビットコイン・メカニック）を含むノード運用者コミュニティの関係者からは、より強い支持の声も出ている。彼らは今回のリベースを、ハッシュパワーではなく経済ノードがビットコインのルールを最終的に決めるという原則を明確にする取り組みだと位置づけている。